包茎手術専門院の開設管理者は誰なのか?



さて、この第二章は包茎手術専門院を選択する時にチェックするべきポイントについて検討しています。ここでは包茎治療を受ける病院の開設管理者…簡単にいえば院長についてです。


1、開設管理者の立場

まず病院の運営・組織形態について考えてみましょう。まず病院は国公立系の病院と私立系の病院・クリニックに分れます。そして私立系の病院・クリニックは法人格を取得して医療法人として活動している病院と個人で活動している病院に分れます。
医療法人は、よく病院の名称の前につき「医療法人○○会・○○病院」と名乗るような病院です。病院を運営するのは理事会で、理事長が経営責任者(開設者)になります。会社でいう支店に相当する分院の院長は理事として理事会の構成メンバーとなり、分院を管理(管理者)します。 このように医療法人は分院をもつような大規模な病院を運営するのに適した組織形態なのです。そして医療法人の開設を所管するのが各都道府県庁になります。(但し、都道府県を越えて全国的に分院をもつ病院は厚生労働省の所管になります。) 個人病院は、簡単にいえば個人商店と同じになります。院長が経営し病院を管理(開設管理者)します。個人病院・診療所の開設は地元の保健所が所管します。


さて、なんでこんな話から始めたかというと、その病院の治療内容について最終的に責任を負う主体は誰か…ということなのです。医療法人なら理事長だろうし個人病院なら院長になります。



2、開設管理者がわからない…!?

皆さんは近所にかかりつけの病院・クリニックがあると思います。院長名がわからない病院・クリニックってありますか?
ありませんよね。たいてい病院の看板に院長名が出ていたり、院内に掲示されていたり、病院のホームページに経歴や医師の専門分野・資格と一緒に掲載されています。 私たちは、その医者の専門分野等を確認したうえで受診できるようになっているはずです。


ところが包茎手術を専門におこなっている病院・クリニックの中には院長名がわからないところが多くあるのです。
理由は様々です、考えられることは、

(1)院長が名義のみで勤務実態がないから。これは院長として名前を貸しているだけで普段は別の病院に勤務しているため名前だ出せない。ちなみのこれは医療法違反です。
(2)包茎専門院の院長をしていることを知り合いに内緒にしたい恥ずかしがり屋の院長だから。
(3)院長名を表示することの意義・社会的責任について意識が鈍い院長だから。
このうちのどれかです。


(1)の名義貸しですが、包茎手術専門院に限らず自費診療のクリニック、たとえば美容外科やコンタクトレンズ専門の眼科等では珍しい存在ではありません。完全な法律違反ですが 保健所は積極的に動こうとはしません。問題が発生したら取り締まる程度です。保険診療の医療機関は国から保険料をもらうので厳しくチェックされますが、自費診療の医療機関は 医療を使ったエステ程度の扱いです。なので中々名義貸しがなくなりません。 これは医者の世界は経験が乏しければ稼げません。なので普通は夜勤のアルバイト等をしています。なので体力的にもきつく、名前を貸すだけでまとまった定期収入が得られる 名義貸しに走る医者が後を絶たないからでもあります。以前私が勤務していた自費診療の病院も何人か名義貸しの院長がいました。だいたい月20〜30万円程度得ていたと思います。
通常このような自費診療の医療機関は、別に医師免許のない素人が資金を出して経営しています。でも経営者の名前が表に出ることはないのです。。


次に(2)ですが、最近は自費診療でも美容外科は、大学などでも診療科に入ったりして医者の世界でも認められつつありますが、包茎専門院はいまだに日陰の存在です。 病気でもない仮性包茎の皮を切って高額の治療費を取るところといった認識なのです。

最後に(3)ですが、別に誰に気兼ねすることなく院長名を出せる医者なのにホームページに名前を出したがらない医者です。


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3、開設管理者がわかる病院・クリニックで包茎手術を受けよう!

さて、あなたは開設管理者のわからない病院・クリニックで手術を受けたいですか?。私はいやです。だって手術ですよ。 何かあったら誰が責任をとってくれるんですか。腕が良ければ非常勤の医師でもいいけど、最終的に責任を負っているのは誰なのかわからない病院・クリニックは勘弁してほしいです。
なので私はチェックポイントの一番に開設管理者がわかる病院で手術を受けることをお勧めします。


さて、ちなみに大手の包茎手術専門院を少し見てみましょう。まず医療法人の認可を取っている専門院も最近は増えてきました。 大手の専門院は全国規模に分院を展開しているので所管が厚生労働省になり少しハードルが高いのに頑張っていますね。
これに対して法人になっていない全国に分院がたくさんあるような専門院の組織形態は、単に同じ病院名を名乗る個人病院の集合体ということになります。 つまり分院の数だけ開設管理者がいるということです。

医療法人ならば理事長がわかれば、ある意味十分なのですが、個人病院の集合体では最終責任を負う主体は分院の数だけあるということです。 ちなみに総院長・代表院長などの名称は医療法人の理事長とは異なり、院長の中の一人という意味しかありません。

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