病院・診療所開設・運営を目的とした法人。 多くの分院をもつ病院の運営に適した形態。包茎手術専門院の中でも医療法人化をはかっているところが増えてきている。
はっきり言って患者にはあまり関係ない話です。
医療法人だからと言って包茎手術がうまくなるわけでは決してありません。単なる組織形態の話です。
現在、包茎手術専門院の多くは個人の診療所(クリニック)の集合体でしかありません。各分院の院長が独立した経営者で、
グループの他の分院と同じ商号(院名)を使用して、共同で広告宣伝をおこなっているだけという形態です。
だから診療責任は独立した分院ごとに負うことになります。(実際は分院を開設するお金は本当の経営者から出ていて、院長は雇われた院長にすぎません。
金銭的な最終責任は本当の経営者が負っているようです。)
本当の経営者がいて、分院は雇われた院長が勤めるなら法人化してしまえば問題はなくなるわけで、
全国展開している包茎手術専門院は全てこの形態に移行すべきなんですが、各分院の院長は医療法人の役員(理事)になる必要があるため、
分院数が多いクリニックや名義だけの雇われ院長が多いクリニックでは中々難しい問題もあるようです。
それでも医療法人化を進める専門院があるのは、広告規制に関係したことがあるためです。
以前のことですが、雑誌広告やネット広告を出す際に個人病院の集合体の場合には全ての院長名を明示することが条件とされたことがあったためです。
名義貸しの場合や包茎手術専門院の院長をしていることを隠したい医者が多い場合は大きなネックになってしまいます。
この時、医療法人の場合には理事長名だけですんだということがあり、これが医療法人化の大きな原因のひとつです。